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2016年4月1日金曜日

疫学と公衆衛生学の違いとは

 興味深い記事を読んだ.

 (核の神話:21)低線量被ばくリスク、どう向き合うか(参照)


 疫学者 津田氏と、相馬市の診療所で内科所長を勤められている 越智氏の対談風の何か.司会とコメンテーター2人という構成なので、本来的にはコメンテーター同士の議論を盛り込むつもりだったんだと思うが、どうも二人とも噛み合っていない.推察するに、

  1. 津田氏はかなり変な人である(これは喋ってみるとわかる)
  2. 越智氏が疫学を理解していない節がある
  3. 司会が疫学ないし公衆衛生学を理解していない

などの理由があろう.1. はまあ、パーソナリティの問題というか、津田氏はもともとかなりの天才肌であり、かつ独特の話し方をする方である.癖がわかればそんなもんかと思えるかもしれないが、初対面で話すには苦労するかもしれない.2. については、割に致命的な問題だと感じるので以下に少々書いてみることにする.

 まず、越智氏の以下の一言.
これは疫学と公衆衛生学の考え方の違いなんですね。福島で起きている健康被害は放射能で起きているよりもはるかに大きく、緊急性の高いものです。ひとつは避難行動による健康被害。これは起きてしまったことなんですけど、病院避難っていっても、対策本部では病院の避難先を決められる人がいませんでした。病院スタッフは自分個人のつてで電話して、そこに何人送るからって必死で電話したうえで、車も入ってこないので、不十分な装備のまま、バスなどでみなさんを避難させたわけです。長距離移動や急激な環境変化に耐えられない、あるいは看護師さんも足りないですから、不十分な申し送りによって相当の健康被害が出ました。
こういう発言が、インペリアルスクールカレッジオブロンドン卒の、おそらくMPH持ちの方から出るのが大変興味深いと思う.「疫学と公衆衛生学の違い」という指摘は完全に誤りで、単に「何を議論としているか」の違いにすぎない.「低線量被曝のがんに対するリスク」の議論中に、「でも、避難の手順が悪くて云々」「家に閉じこもっている方がリスクが高くて云々」という話に展開しようとしているだけということである.津田氏は、「低線量被曝にリスクがないという、旧来のしきい値理論、あるいは誤った言説に対して、それが誤りであることを認めた上で、被曝の詳細な情報を提供した上で、住民にどう判断させるか」を問題としている.もちろん、金銭的、心情的理由で故郷に留まりたい方もおられるだろう.そこにどういう支援をしていくかは、社会がその正義に従って検討する課題である.越智氏はのちに、「リスクは相対的である」のような旨の発言をするが、言葉を補えば、それぞれの選択肢に伴うリスクとベネフィットを比較考慮して、各々のベターと思う選択肢を選びつづけることが,生きていくことに他ならない.そのリスクの中には、定量化できるものとそうでないものとがあって、医学的に重要なテーマについてはそれらが徐々に定量化されつつあるのである.小児における低線量被曝の甲状腺癌に対するリスクも、今回明らかになりつつあるだろう.その定量化されたリスクと、まだ定量化されないリスクとをすべて勘案して、ベターな選択肢を選んでいくのである.越智氏は,「疫学と公衆衛生学の違い」と言っているが,恐らく「ミクロとマクロの視点の違い」のような意味合いで使用しているものと思う.しかし,これらの二つの学問は直接比較できない全く異質なものであり,扇風機と洗濯機を比較するようなものである.公衆衛生学は疫学の知見に基づいて,それぞれの施策の是非を問うものではないだろうか.
 対話の内容に戻るが,今、「低線量被曝をしても問題ない」という誤った認識を変えるべきだというのが津田氏の主張であり、それ以上でも以下でもない.

 以下の発言も、気になるところである.
私も「no threshold(しきい値なし)」仮説は正しいと思いますし、100ミリシーベルトっていうのは昔のデータですから、日本みたいにこれだけ健康大国になってきたら、100ミリシーベルトがしきい値だとは、やっぱり思わない。
これに関しても、不正確な認識だと思うので、以下にICRPが発行するレポートの一部を抜粋する(ICRP: Draft report: Low-dose Extrapolation of Radiation-Related Cancer Risk 参照)
There is no direct evidence, from either epidemiological or experimental carcinogenesis studies, that radiation exposure at doses on the order of 1 mGy or less is carcinogenic, nor would any be expected because of the considerations outlined in Conclusion 1. There is, however, epidemiological evidence, unlikely on the wholel to be an artifact of random variation, linking increased cancer risk to exposures at doses on the order of 10 mGy. This evidence includes several case-control studies of leukemia and solid cancers among different populations of children exposed in utero to x-ray pelvimetry, cohort studies of breast cancer among women given multiple fluoroscopy examinations during treatment for tuberculosis or scoliosis, with average breast doses on the order of 10 mGy per examination, and the observation that risk of mortality and morbidity among atomic bomb survivors from all solid cancers combined is linear in radiation dose down to about 100 mGy. 
ICRPが2004年に出したレポートで、すでに「1 mGy レベルでは発ガン性は判然としないが、10 mGy レベルではがんのリスク増大と被曝の関連性が見られる」という記載がある.ICRPが信じられない、という方にはさらなる説得ができないが、権威ある国際機関が2004年の時点でこのように指摘しているわけだから、「〜とは思わない」のような個人的意見のレベルではない.

 話全体を通じて、確かに津田氏の発言は現場感のないものに聞こえるし、終始「低線量被曝と発がん」という内容にのみ触れているため、「温かみがない」などという感想を抱かれるかもしれない.一方で、越智氏はここの症例ベースで、地域住民に対する配慮に満ちた発言が多く見られる.しかし、越智氏のあり方が「公衆衛生学を表している」かというと、首肯できるものではない.そのような、見た目には正しそうだが実情よくわからん、といった状況下で、良さそうなことが実際良いかどうかはわからない、というのが我々医師の苦い経験でもあり、良さそうなことも疑って、良いなら良いという理由を作り上げ、敷衍可能な形にすることが科学的な態度なのではないだろうか.「科学がすべてじゃない」のは百も承知である.
 津田氏の教室はもともと、熊本の水俣や、ヒ素ミルクなどの公害事件に関し、疫学調査を進めて検討を行う中で、「オンゴーイングな社会問題の中で、疫学がスピード感を持って科学的根拠を示し、保健衛生行政の意思決定を補助しないと、水俣と同じ轍を踏むことになる」という問題意識の元に研鑽している教室である.そういう意味で、今回の福島原発事故の件を危惧していて、早期の情報発信を行っているのである.

 どっちつかずのことを言い続けて住民の判断の拠り所を不明瞭にすることより、限られた範囲であるが科学でリスクを明確化することで、判断材料の一つとして役立ててもらう事の方が有益と感じるが、どうだろうか.

2013年3月5日火曜日

医師の偏在を考える

 元ネタはYosyan先生の有名なブログから.

現研修医制度による医師偏在の原因 - 新小児科医のつぶやき (参照)
 当該エントリは,
研修医制度は2003年度卒業生に対し導入され2004年度から始まっています。2012年度時点で9年間が経過しています。現研修医制度についての評価は様々ですが、悪い方の評価として医師の偏在を促進したと言うのがあります。良く書き立てられる大都市部への医師の偏在です。
として,2004年度から始まった現臨床研修制度の前後で,医師の偏在がどのように変化したのかをみるものである.
 偏在をみる指標として,所与の期間(当該エントリにおいては,旧研修医時代:1994年度~2002年度,現研修医時代:2002年度~2010年度としている)における医師の増加人数に関して,以下のような指標を用いている.

 人口加重平均医師増加数 = (所与の期間における全国の医師増加数) × (県人口/全国人口)

この人口加重平均医師増加数が,「その県の人口規模に比して,全体の医師増加数からみて平等な医師増加数」をあらわす.実際の医師増加数から,この加重平均を引くことにより「期待増加数からの差分」がわかるというわけだ.結果はYosyan先生のブログを見ていただくとして,こちらでも追試的に計算をしてみたところ,若干の誤差があったものの同様の結果を得た.旧研修医時代についてはこちらでは計算をしなかった.以下のようなグラフを描くことができる.

差分.縦軸の単位は 人 である.
また,当然のことながら東京都の都市規模(人口)は他県の比較にならない程大きいことが自明なので,念のためこの差分値を人口で除したものも以下に掲載する.
差分を各都道府県の人口で除した.相対差分といえるだろうか.

 さて,この結果からどういう分析が可能かというと,Yosyan先生の元エントリにもある程度述べられているが,以下のようなものがあろう.
  • 東京都への医師の流入規模(絶対数)は,神奈川県(全国2位)のそれを遥かに越え,4倍ほどもある.
  • 東京都への流入によるものと思われる,その他の地域での医師の不足(差分値マイナス)が著しい.
  • 相対差分をみると,沖縄県での増加も著しいことがわかる.
 このデータのみでは,あまりに簡単なデータでしかないということもあり,上記のようなことが言える程度であろう.とはいえ,ひとつめの東京都への集中が相当数あり(これは,絶対数をみるべきなのだが),明らかにこれによるものと思われる全国規模での差分値マイナスがあることは特筆に価するだろう.これまで「大都市への集中」と言われていたものが,実は「東京への集中」と言っても過言でないといえるからだ.
 さらに,以下のようなことが付言されている.
しっかし東京が相手となると、これに対抗する魅力を作り出すのは実際のところ不可能でしょう。そうなれば、対応策は東京が溢れ出すのを待つしかないになります。神奈川はその恩恵を幾分は受け始めていると言ったところでしょうか。ただ確かrijin様の試算では、この東京でも近い将来医師不足が起こると予測されていました。そうなると東京の吸引力は私の寿命単位では無尽蔵になりますから、打つ手はないかもしれません。
医師の移動を,「不足の有無」という観点から考えれば, 東京都は今後急速に高齢化していくことが予測されている.例えば以下のような記事がある.

大都市 医療クライシス ①高齢者の急増で病院は・・・ - NHK ONLINE (参照)

高齢患者の増加予測です。
2011年から2035年にかけて、東京では18万人、神奈川では11万人、埼玉で8万8千人増加するなど。
1都3県で合計およそ44万人、患者が急増することが分かりました。
患者が特に増えるのは、大規模な団地やベッドタウンの近くにある病院です。
高度成長期に移り住んできた団塊世代が、一気に高齢化していくためです。
 このように見れば,東京都こそ医師が不足していくとも言え,そうなれば東京都の吸収力は他の地方に比べれば無尽蔵に膨れ上がるともいえる.実際,地方では限界集落等の問題点が依然あるが,高齢化としては一巡しているような印象も受ける.こういった状況で,医師という限られたリソースをどう配分するかについて議論がある.

 以上のようなファクトに基づいて検討すると,まずマクロの観点からすれば,都市部の医師不足というのは事実あるだろうから,医師の配分が必要というのは恐らく事実である.一方で,たとえ人口の少ない地域であれ,医療サービスは社会的インフラという面をもつわけだから,そのような地域を切り捨てることは社会的道義に反することである.
 また,ミクロの観点,すなわち若手の医師がどのような思考によって,大都市を選ぶかを考えてみる必要もある.ここで示唆的なのは,上記グラフにおける沖縄県の伸びである.絶対数では小さいが,人口比(相対差分)でみれば東京都に匹敵する程の医師を集めている.これは恐らく,沖縄県の人気研修病院の効果があるのではないか.ゆえに,医師の行動決定原則として,大都市志向というのもあるだろうが,同時に「よりよい研修病院」を求めている姿も垣間見える.
 ここからは憶測になるが,実際のところ「地元で研修したいが,いいと思える病院がなくて」とか「経験を積むために都会に行くけれど,ゆくゆくは地元に戻りたい(が,戻るべき病院があるのか不安)」などと言った声を少なからず聞くのである.また,各自のキャリアパスを描くにあたって,「大学院進学をするなら,母校に帰ることもやむなし」としている者も少なくなかった(これは,たとえば新設医学部などでは,厳しいかもしれないが).肌で感じるところとしては,大都市で一生やっていく,という程安直な医学生は,それほど多くないのではないか.本当に憶測だが,真面目で正義感のある学生もかなり多いと感じるので,地域医療の将来が真っ暗,というわけではないのではないか.
 これらの憶測から,ミクロ的観点に立てば,「やむなく都市部を選んでいる」という若手が多いのではないかと考える.

 このような現状への処方箋としては,マクロ的手段では,「地元に帰りたい」とする若手を応援しなければならないだろう.それはとりも直さず,地域の病院を改善することに尽きる.難しい問題だが,大学医学部と行政セクタの連携なども望まれるところであろう.たとえば症例の経験を増やすために,医療施設の統廃合や,がんセンターなどの集約的な施設を設けるなどの対策が必要だろうし,地域,医学部の枠を越えた連携が必要だろう.

 とはいえ,このような打開策は,決まって聞き覚えのあるような,新奇性のないものばかりである.自分で書いて残念になった.

 ぶっちゃけた話,若手においては,ベテラン勢のご機嫌取りではなく,自分で自分にとっていい病院を作るというのをミッションに掲げるとよいのではないか.自由はむしろ,若い側にあることだし,教授に媚びを売らずとも,自分でやっていけるのではないか.

 この問題は,まさに我々若手世代に振りかかろうとしているものである.ベテランの方々の中にも真面目に考えて下さる人もあろうが,本当に危機感を覚えるのは,私たち自身である.当事者でない者に変革を求めるよりも,まずは自分からというつもりでやっていこうと思う.

2013年2月22日金曜日

当ブログにおける医療政策ネタの今後. (2)

 テキストは、日本の医療 制度と政策,島崎謙治,東京大学出版,2011 である.
  1. 医療政策と社会正義 p. 7
  2. 制度および政策とは何か.pp. 19-20
  3. 医療保険制度の沿革
  4. 医療供給制度の沿革
  5. 国民皆保険制度の成立
  6. 医療保険制度の基本構造と問題点
  7. 混合診療をめぐる議論
  8. 医療供給制度の基本構造と問題点
  9. 診療報酬制度の基本構造と問題点
  10. 医学教育について
 一通りのテーマについて述べておきたいところだけれど、内容が膨大すぎて単なる写経になりかねないので、そういう場合は適当にテーマをspecifyして述べようと思う。